【ICO】LODE(ロード)のLDGトークン購入には事前登録が必要?公正で公平な金現物取引を実現!

▼当サイトでお申し込みが多い国内取引所
  • 【第1位】「取引量日本一」Bitflyer・・・BTC出来高No.1!安心大手でセキュリティも世界一!
  • 【第2位】「手数料が安い」Zaif・・・手数料の安さNo.1!積立投資機能や取引高に応じた報酬キャンペーンも実施!
  • 【第3位】「初心者におすすめ」DMMビットコイン・・・取引所の利用が初めての人でも見やすいチャート機能。365日24時間LINEサポート対応!
  • 【登録者急上昇中↗】GMOコイン・・・人気銘柄リップルの購入検討中の方はGMOコイン!上場企業GMOグループで安心!

2018年2月15日からプレICO「プロテクションセール」がスタートしたICO案件に、LODE(ロード)があります。
これは金(ゴールド)の現物取引において、問題が多い現状に対するソリューション提供を目的としています。
もちろん、金採掘への投資でもなければ、金の配当を目指すものでもありません。

このプロジェクトは、金が採掘された鉱山や製錬所を明らかにし、保管や所有・取引の実態をブロックチェーン技術で記録・共有することにより、世界中の金現物取引における不正と高コスト負担をなくしてゆこう、という極めて公益性が高い取り組みです。

また、LODE(ロード)は、採掘業者や精錬所など業者サイドの信用確保やマネーロンダリング、脱税防止などのメリットだけではなく、我々一般消費者が金の売買をする上においても、実益を享受できるプロジェクトです。

金への投資経験や、売買経験がある方なら分かりやすい話ですが、買い付け価格や売却価格の妥当性は素人には判断が困難ですし、そもそも金の積立などをしていても、本当に自分の金が買い付けられ、キチンと保管されているのか、不安感を覚える場合もありますね。
この辺りに対するソリューション提供をするプラットフォームを構築することが、LODE(ロード)が今回ICOを実施する目的となります。

ICO投資としてのLODE(ロード)の魅力や留意点、LDGトークンの購入方法などについて、分かりやすく解説しましょう。

ICO参加は、こちらのLODE(ロード)公式サイトから。
LODE公式サイト

※LODE(ロード)のICO参加(事前登録・トークン購入)方法だけを知りたい方は、以下の目次から直接「LODE(ロード)のICO参加(LDGトークン購入)方法は?」へと飛んでください!

ICO案件LODE(ロード)とはいったい何だろう?

LODE(ロード)とは、いったいどのようなプラットフォームなのでしょうか。

昨今は様々なICO案件が発表され、そのビジネススキームを理解するのに一苦労の案件も珍しくありません。
その点、LODEのビジネススキームはとても明快であり、理解・共感しやすいものです。

金(ゴールド)の現物取引を一新させるLODE(ロード)のプラットフォームネットワーク

金(ゴールド)の現物取引は、いつの時代にも洋の東西を問わず、世界中で行われています。
ところが、具体的には追って説明しますが、金の現物取引には様々な問題が付きまとい、コスト面でも無駄が多い実態があることも確かです。

ある種の必要悪として、見て見ぬ振りをされている感すらあります。
これらの金現物取引にまつわる問題や、無駄を解決しようとするのがLODE(ロード)プロジェクトであり、LODEプラットフォームのネットワークです。

LODEのプラットフォームネットワークは、製錬所+保管庫、WGC(World Gold Council)のような世界の主要金鉱山会社により構成される非営利団体や監査機関、金売買ツール、消費者(個人情報)から構成され、仮想通貨のブロックチェーン技術をベースにして構築されるものです。

LODEネットワークでは、コアシステム(LODE CORE)と3つのブロックチェーン、1つの外部DB(データベース)が相互に連携して動作します。
LODEが提唱する金現物取引のスキームでは、製錬所と保管庫とは同じロケーションに置かれ、鉱山で採掘された金が製錬所で精製されたタイミングで、一般消費者が買い付け可能となります。

このようなLODEのプラットフォームネットワークを用いることで、これまで一般の消費者が負担していた売買手数料や保管手数料を軽減し、併せて流通・販売業者が負担していた輸送コスト・保管コストも大幅削減が可能になるのです。

加えて、ブロックチェーン技術の活用で売買される金の出所や、売買・保管の履歴も共有され、かつ改竄が不可になりますので、マネーロンダリングや詐欺など犯罪絡みの取引が不可能になります。

金現物取引における一般消費者の悩みを解消

金の現物取引において、消費者(金購入者)が抱える問題とはどのようなものでしょうか。流通・販売業者にもよりますが、ここでは一般論としてお話します。

高額な売買手数料の負担

一般消費者が金の現物を購入する際に負担しなければならない手数料ですが、現時点ではFX取引や株式取引の手数料よりも、相当高く設定されているのが実情です。

これも流通・販売業者次第で多少の差はありますが、まず金購入時の手数料が2.5%程度、加えてスプレッドが別途設定され、こちらは2%程度が標準的でしょう。言わずもがな、これらと同等の手数料が、金現物の売却時にも課されることになります。

つまり金を購入してから即時売却したケースでも、往復でおおよそ9%分もの資産が目減りしてしまうことになります。

例えば、金の現物(純金の地金)1㎏を現金(キャッシュ)で購入したとしましょう。
大雑把な価格ですが、現在の相場でおおよそ500万円ほどになります。

この金を価格が変化していないタイミングで即時売却しても、手許に戻ってくる現金は455万円くらいに激減している、というお話なのです。
売買の往復手数料が品物価格の1割弱なのですから、いかに高すぎるか分かると思います。

高額な保管手数料の負担

金の現物を購入した一般消費者の内、ざっくり1割ほどの方が自分(自宅・銀行の貸金庫など)で保管し、残りの9割程度の方が流通・販売業者や保管業者に保管を依頼しています。
この業者に保管を依頼している9割ほどの方は、年間で保管する金価格の1%ほどの保管手数料を負担しています。

つまり、上の例に当て嵌めてみると、金の現物を購入して10年間保有した後に売却するケースでは、4.5% + 1% * 10年 + 4.5%ということで、合計でおおよそ19%(金現物価格の2割弱)もの売買手数料・保管手数料が生じているのです。

先の500万円で購入した金を売却しても、10年後には結果的に405万円ほどにしかならない計算です(金の現物価格が全く変化していないと仮定して)。これでは、おいそれと金の現物を売買する気は起きませんね。

さりとて、自ら保管する方法を採ったとしても、業者に支払う保管手数料が不要になる代わりに、盗難・紛失のリスクが大きく高まる、というオマケが付いてきます。

そこで、LODEのブロックチェーン技術を活かしたP2P(ピアツーピア)ネットワークを用いれば、金を製錬所から販売店へと高額な保険と警備付きでわざわざ輸送し、そこからさらに保険と警備付きの保管庫まで輸送する必要はなくなります。

精錬された金は、同じ製錬所内の保管庫に移動するだけで良く、この段階で一般消費者に販売することが可能になるためです。
これにより、消費者が負担する売買手数料や保管手数料は、ほとんどが削減されることになります。

もちろん、購入した金を自ら保管したい方については、LODEのビジネススキームでも自宅などに輸送可能です。直接製錬所からの発送になり、これまでのような複雑な流通経路を用いないので、その分だけ輸送コストは少なくて済みます。

販売業者によるノミ行為のリスク

精錬業者や商社の純金積立投資などを経験された方はよく分かりますが、金の現物取引(現物購入)とは言っても、実際には消費者(購入者)の手許にインゴットやコインが定期的に届けられる訳ではありません。

○○さんは現時点で金を△△㎏保有しています、という預かり証が時折届くだけです。俗に「ペーパーゴールド」などと称されるのは、このためなのですね。

この場合、その業者が自分のためにマーケットから実際に金の現物を購入してくれているのか、消費者の立場では確証を持てません。
もちろん信頼できる業者も多くいるのですが、過去には少なくない業者がノミ行為で摘発されているのも実態です。

その点、LODEは高額の手数料負担だけでなく、ノミ行為をされるリスクも回避できます。
LODEのプラットフォームネットワークではブロックチェーン技術を使用しますから、このLDGトークンを用いた金の現物取引が行われた場合、売買・保管に関する情報が都度アップデートされることになります。

もちろん、金の所有者(購入者)は、随時その改竄不可の情報を参照できるようになります。つまり、業者によるノミ行為が仕組み上で不可能になるのです。

金買取業者による買い叩きのリスク

さらに、一般消費者が宝飾品などの金製品を現金化しようとする際、現状では金買取業者や質屋などの言い値での売却を余儀なくされるケースがほとんどです。
中には金の市場価格の僅か3割以下で売却される方もいるほど、現状は酷いものです。

日々市場価格は決まっていますから、手持ちの金製品の純度を確認し、重量を測っておけば、一般消費者でもおおよその売却価格の目処は掴めます。
しかし金買取業者も利益を乗せねば商売になりませんので、市場価格と全く同じ価格で買い取ってもらえないことは明らかです。

それでも、大部分の消費者はそのような金に関する基本的な知識や情報すら持ち合わせていないため、業者の言い値か、それに毛が生えた程度の価格での売却になってしまうのです。

加えて、金製品を現金化したいと考えている消費者は、往々にして急いで現金が必要な状況に置かれているものです。この点でも、消費者は業者に足許を見られる結果になりがちなのですね。

ここでLODEのブロックチェーンネットワークに直結している査定機を利用することで、消費者は買取業者との売却価格交渉をせずに済みますし、自動的に提示される市価ベースの妥当な金買取価格での取引が可能になります。

金の市場価格は日々決まっている訳ですから、LODEネットワーク上の査定機で売却対象の金の純度と重さを調べれば、おおよその市場価格(理論上最も理想的な売却価格に近いもの)を即時に把握可能なのですね。

金製品の売却価格の目安を予め消費者が把握しておけば、金買取業者の間にも健全な競争原理が働きますので、足許を見られて不当に市価より安く買い叩かれるリスクが激減します。

金現物取引における業界の悩みを解消

他方、金の現物取引を行う上において、金業界の業者サイドが頭を悩ませる問題もあります。ただし、世界中の全ての業者が同様な状況である、という訳ではありません。飽く迄も、一般論であることは念頭に置いてください。

高額な輸送コストの負担

金は世界各地に存在する金鉱山で採掘されて以降、世界中の消費者が購入して保管するに至るまで、幾度となく輸送のプロセスが発生しています。金の流通フローは、概ね以下のような感じになります。

採掘所(金鉱山から金鉱石を採掘する) →製錬所(金鉱石から金を抽出して純度を高める) →流通・販売業者(金の売買を仲介したり、企業や消費者に販売したりする。ここが複数ある場合も一般的) →一般消費者(金を購入する) →保管業者(金を所有者に代わり安全に保管する)

上記の→(矢印)部分で、毎回金鉱石、もしくは金の輸送が必要になります。

輸送するのは希少で高価な金なのですから、事故や窃盗、強盗などのリスクが潜在的に非常に高いことは言うまでもありません。そのため、警備のシッカリした車両で多くの人員で輸送せざるを得なくなり、併せて高額の盗難保険もかけることになります。

この点、LODEのビジネススキームでは、金の輸送が発生するのは、基本的には「採掘所 →精錬所+保管庫」の部分だけです。一般消費者が自ら保管を望んだ場合のみ、この部分に加えて「精錬所+保管庫 →一般消費者」の輸送プロセスが加わります。

既存の金の流通フローに比べ、LODEの流通フローが低コストで済むことは自明の理ですね。

金業界の低い信頼性

現在、金の価値を証明するための認定機関や協会が、世界中に数多(あまた)併存しています。各々の機関独自の基準やルールで審査しており、これに合格した精錬所で精製された金だけが、認定機関の刻印を刻むことが可能になる仕組みなのですね。

ところが、認定機関の刻印が刻まれることで、必ずしも金の品質が保証されるものではないのも、残念ながら実態になってしまっています。刻印の信頼イメージを悪用して、偽物にも関わらず認定機関の刻印を入れた金のインゴットなどが、全世界に流通してしまっているのです。

例えば、金とほぼ同じ比重のタングステンという重い金属に金メッキを施し、認定機関の刻印を刻んだ偽物の金のインゴットを、何と政府間取引においてすら掴まされているのが実態です。そう考えると、恐らく民間の取引においては、さぞや多くの偽物の金が流通してしまっているであろうことは、想像に難くありません。

今現在、認定機関の信頼性は大きく崩されています。そもそもの話、認定機関の権限や権力が一極集中してしまうと、不正・腐敗の潜在リスクは自ずと高まります。

ここで、LODEのプラットフォームネットワークが活用できます。金の流通に関わる全ての機関・業者を、ブロックチェーンのP2Pネットワークを用いて繋ぎますから、各機関・業者が随時相互に監査し合うことになります。

これにより、不正が許されない堅牢性の高い金の流通フローが構築されます。採掘された金鉱山から現在の保管場所に至るまで、あらゆる情報がブロックチェーン技術を用いてアップデート、随時連携されます。

このため、完全な流通・保管記録が須く全ての金製品に付き、もちろんデータ改竄も不可能ですので、全世界に存在する金の信頼性が担保されるようになります。

ICO投資として見たLODE(ロード)の強味とは?

金を購入する一般消費者と金業界が抱える問題に対する、LODEのプラットフォームネットワークによるソリューションが理解できたことと思います。ここで、ICO案件として眺めた場合のLODEの強味・魅力についても整理しておきましょう。

金現物取引における世界的課題へのソリューションを提供可能

金の現物取引を行う際に、高額な売買手数料・保管手数料の負担、流通・販売業者によるノミ行為のリスク、買取業者による買い叩きリスクなど、消費者が抱える問題をLODEのプラットフォームネットワークは解決できます。

同時に、高額な輸送コスト・保管コストの負担、多数の認証機関の存在、違法採掘や偽造した金の流通など、金業界が抱えている頭の痛い問題にもソリューションを提供可能です。

消費者・金業界のニーズと、LODEのソリューションはピッタリとマッチしていることは、このICO案件の最大の魅力であり、強味でもありましょう。

CEOがドバイ精錬業界の有力者で金業界のビジネススキーム・文化を知悉している

LODEプロジェクトの事業体のCEO(最高経営責任者)は、UAE(アラブ首長国連邦)出身で英国の大学を卒業したモハメッド・アル・ジブリール(Mohamed Al-Jibril)氏です。

同氏はUAEで金の精錬所を経営する名門一族の出自ですが、立場上、金の現物取引における大きな問題点を実感しており、金業界のビジネス実態も熟知しています。様々な経験や苦労を通じ、金の現物取引の健全化・効率化について、人一倍強烈なモチベーションを持っている人物です。

ICO実行の総責任者たるCEOがプロジェクトの実現について、経済的な成功以外の強烈なモチベーションを抱いていることは、投資案件として極めて大きな強味になります。

因みに、LODEプロジェクトと同氏が拠点とするUAEのドバイですが、予てから世界有数の金取引センターの一つであり、年間取引量は1200 トン、金額にして560億ドルものスケール感があります。

ご参考までに、モハメッド・アル・ジブリールCEOのインタビュー記事へのリンクも張っておきます。人となりを理解できますので、一読をお勧めします。
 →LODEプロジェクトCEOインタビュー

ブロックチェーンやスマートコントラクトに通暁したプロジェクトメンバーがいる

現在、ICO案件は数多ありますが、中にはプロジェクトメンバーにブロックチェーンやスマートコントラクトに強いITエンジニアが入っていない案件も存在しています。現実問題、ブロックチェーンやスマートコントラクトの実装経験があるITエンジニアの絶対数がまだまだ限られていますので、致し方ない面もあります。

その点、LODEプロジェクトにおいては、フィンテック技術のエキスパートであるインド出身のCTO(最高技術責任者)、サンジェーヴ・カプール(Sanjeev kapoor)氏の下に、既に2名のブロックチェーン開発に携わるITエンジニアをメンバーに加えています。

ブロックチェーンやスマートコントラクトの実装経験があるITエンジニアを確保できていることは、成功するICO案件の必要条件です。

因みに、LODEプロジェクトのモハメッド・アル・ジブリールCEOがUAE出身で、英国に留学・英国の精錬所に勤務経験があるため、プロジェクトメンバーの国籍はUAE・英国の他、米国、カナダ、インドなど旧大英帝国のテリトリーである国が多くなっているのは興味深いですね。CEOが世界的に広い人脈を持っていることが窺えます。

プラットフォームの概要設計の妥当性

LODEのプラットフォームネットワークは、製錬所+保管所、流通・販売業者、一般消費者を結んで監査機能を備えたネットワークであり、3つのブロックチェーンが構築される計画です。その中心には、各々のブロックチェーンとオラクルの外部DB(データベース:個人情報を管理)を連携させるLODEコアと称するシステムが構築されます。

このLODEコアと3つのブロックチェーン、1つの外部DBを相互連携させることにより、大容量処理とセキュリティ・信頼性の確保、低コスト運用を企図しています。トランザクション量や処理速度も十分考慮されてオンライン処理、オフライン処理を使い分けており、数多あるICO案件の中でも、ここまでプラットフォームの概要設計でシッカリ考えているものも珍しいです。

ここはフィンテック技術のエキスパートであるCTO、サンジェーヴ・カプール氏の金融システム開発の知見が大いに活かされていそうです。

LDGトークンを購入して売却するだけで20~80%の高利益率を確保

追って詳述しますが、LODEのICOは、2018年2月15日からプレセールに相当する「プロテクションセール(PROTECTION SALE)」というものが開催されています。5万LDG(おおよそ550万円)以上の大口トークン購入者を保護するための最初のICOフェーズなのですが、何と80%ものボーナスが付与されます。

仮の話、550万円分LDGトークンを購入したとしましょうか。仮想通貨取引所に上場されたタイミングで、ICO時の交換レート通り1LDG=1米ドルで取引されるとすれば、LDGトークンを売却するだけで990万円となり、内440万円が丸々投資利益となります(往復売買だけで利益率80%)

3月15日以降のパブリックセールでは、ボーナス付与は20~40%に下がりますが、それでも往復売買だけで相当な利益率を理論上確保できることは間違いありません。ボーナス付与80%は多少やり過ぎ感も覚えますが、果たして大口トークン購入者ほど有利なのは確かです。

仮想通貨取引所への上場を期限付きで計画

後ほどロードマップについての解説で触れますが、2018年10月目標で仮想通貨取引所へのLDGトークンの上場が計画されています。具体的な時期を明示していることは、投資対象として相当好意的に受け取ることができます。

なぜなら、LODEのプラットフォームネットワークがリリースされるのは2020年初頭の予定ですが、ICOを実施して資金を投資家から集めても、プラットフォーム開発には失敗してしまうプロジェクトが珍しくないためです。

プラットフォーム開発中の2018年10月に、仮想通貨取引所にLDGトークンを上場できるのならば、プロジェクトの結末が見える前にトークン売買が可能となる訳です。自ずとICO参加者(トークン購入者)が抱えるリスクは大きく軽減されることになります。

ただし、ホワイトペーパーを読み込んでも、上場予定の具体的な取引所名にまでは触れられていません。それでも、クリプトクリックリミテッド社がICOに協力しているようですので、同社が開設を進めている「クリプトクリックマーケット」と称する仮想通貨取引所に、LDGトークンを上場させる可能性はあるかも知れませんね。

ソフトキャップが設定され未達時のトークン購入金額返還を明記

2018年2月15日から「プロテクションセール(PROTECTION SALE)」が開催されている訳ですが、ここではソフトキャップ(ICOが成功したと看做されるトークン販売の下限金額)が設定されていて、ICO参加者(トークン購入者)に対する未達時の購入金額返還が明確に謳われています。

常識的な話に聞こえますが、現状ではここを明確にせず、ICOに失敗してもトークン購入金額を返金しない案件(事業に対する単なる寄付の位置付け)も少なくありません。意外と注目して良いポイントです。

ICOの各フェーズで売れ残ったLDGトークンをバーン(破棄処理)

2018年2月15日スタートのプロテクションセールから、同年6月14日終了のパブリックセールStage2に至るまで、3つのフェーズにおけるLDGトークンの販売数は、それぞれ2千万LDGに設定されています。

各フェーズごとに販売数に満たなかった場合、余剰のLDGトークンはバーン(破棄処理)されますので、ICO事業体サイドの保有とはなりません。つまり、売れ残ったLDGトークンをICO事業体の保有とする場合に比較し、それらをバーン処理することで不用意に市場に流出することを防ぎます。

これは、ICO参加者(トークン購入者)が所有している1LDG当たりのトークン市場価値が、自ずと実質的に維持・向上されることになります。投資家にとっては、大いに歓迎すべきICO事業体のトークン政策になりますね。

実際問題、漸く仮想通貨取引所に上場させても、トークン価値が思ったように上がらない、最悪はすぐに下げてしまった、などというICO案件も珍しくなくなっています。投資すべきICO案件を見極める際には、この辺もチェックする注目する投資家がもっと増えると良いのですが。

ご参考までに、売れ残りLDGトークンのバーン処理に加え、プロジェクト事業体による市中のLDGトークンのBuy-Back(買い戻し)&Burn(破棄処分)の実施を明確に謳うICO案件であれば、さらに高評価となり得ます。

ホワイトペーパーが技術面含め作り込まれている

現在、LODEのプロジェクト事業体がリリースしているホワイトペーパーは、英語版の他に日本語版もあります。45ページほどある、内容的にもシッカリしたもので好印象です。

ホワイトペーパーの入手は、こちらのLODE(ロード)公式サイトから。
LODE公式サイト

日本語版ホワイトペーパーがあるICO案件も昨今は増えましたが、圧倒的に機械翻訳をそのままアップしただけのようなクオリティが多く、英語版と読み比べないと意味不明な箇所があることも頻繁です。この点、LODEの日本語版ホワイトペーパーは相当出来が良く、一般的な日本人にも読みやすいものです。

LODEのホワイトペーパーにおいて特筆すべきは、プラットフォーム構築の技術面での要点がシッカリ記載されていることです。システムの概要設計をシッカリ行っていることが窺えます。これはブロックチェーンやスマートコントラクトに知悉したITエンジニアが、ICOプロジェクトの初期段階から加わっていることの証左でしょう。

技術面での裏付けがあるプラットフォーム設計ができていることは、ICOプロジェクト成功のための必要条件の一つですね。

ICO投資として見たLODE(ロード)の弱味とは?

一方で、ICO案件として見た場合の弱味・懸念点は、もちろんLODEにも存在します。ICO投資は利益が保証されたものではなく、言わずもがな元本保証もありません。即ち、投資家が納得感を持ってICOに参加することが最も大切になりますので、ターゲットとするICO案件の弱味や懸念点もシッカリ押さえておくべきなのです。

既得権益者(金流通・販売業者)の反発や妨害を受けるリスク

LODEのビジネススキームが金流通・販売業者の既得権益に挑戦する面がある以上、敢えて甘受しなければいけないリスクです。

有力な流通・販売業者がLODEのプラットフォームネットワーク利用に反発し、政治家や官僚などを抱き込んで許認可を引き延ばしたり、システム監査面での難癖を付けたりなど、あり得ない話ではありません。LODEのビジネススキームを比較的スムーズに導入できる国・地域と、そうでない保守的な国・地域とで、普及に差が出そうな感はあります。

高い公共性がある割に政府や公的機関からの公式のバックアップがない

一般消費者の利益にも、金業界の信頼性構築にも貢献できる他、マネーロンダリングや脱税の防止にも有効な極めて高い公共性を持つプロジェクトであるにも関わらず、LODEを公式に全面バックアップする政府や公的機関が出ていないことは、やはり気掛かりではあります。

WGC(World Gold Council)のメンバーなども、個人的な賛同を表明している者が複数いる感じのようです。金業界のシガラミは、想像以上に根深いものがあるかも知れません(消費者としては、このシガラミに真っ向から挑戦しているCEOを応援したい気持ちにはなります)

プラットフォームの実際の構築には着手されていない

現時点では、基本設計のみ完了している進捗状況です。本格的なプラットフォームの構築開始は、2018年2月15日からのICO(プロテクションセール)開始と同じタイミングを予定しています。まさに、ICOで構築資金を集められるか否かに、LODEプロジェクトの成否はかかっています。

言うまでもありませんが、中にはICO開始前にプラットフォームの構築がある程度出来ている案件もあります。それらと単純に比較しますと、この点ではLODEプロジェクトの評価は下がります。反面、プラットフォームネットワークの概要設計がシッカリできている点、プラットフォームリリース前に仮想通貨取引所への上場が計画されている点、これら2点でかなり評価を埋め合わせできています。

上場計画があっても具体的な仮想通貨取引所は未定

ICO案件の中には、少数ですが上場予定の仮想通貨取引所名を明記したものも存在します。LODEプロジェクトは、2018年10月という時期の目標を明示して仮想通貨取引所への上場を謳っていますが、具体的な取引所名までは示していません。

仮に、仮想通貨取引所への上場が叶わなかった場合、LDGトークンに配当設定がない以上、投資家(ICO参加者:トークン購入者)はインカムゲインを期待できないのみならず、肝心のキャピタルゲインも得られなくなることを意味します。

その点では、LODEをICO投資の対象として見る以上、やや評価が下がるのは致し方ないと言えましょう。

トークンホルダー(ICO参加者)への配当設定はない

昨今のICO案件では、ICO参加者(トークンホルダー)への保有数に応じた配当を謳うものも増えました。昨今注目されたBANKERAやREGAINは典型ですね。LODEプロジェクトにおいては、LDGトークンの保有数に応じた配当は当初から計画されていません(インカムゲインは期待できない)。

上で述べたように、飽く迄も、仮想通貨取引所へ上場後にLDGトークン転売を通じての、売却益確保を目指す他ありません(キャピタルゲインに期待)。それでも、LDGトークンを長期保有する目的ではない限り、大きなデメリットにはならないでしょう。

消費者が金売却時に通す査定機についての具体的情報がない

どのようにして、一般消費者が金売却時にLODEネットワーク直結の査定機に対象の金製品を通すことが可能になるのか、この辺りの具体的な情報には一切言及されていません。ホワイトペーパーを読み込んでも、査定機がどこにどのように設置されるのか、そしてどのような使用法をされるのかなどの話が出て来ないのです。

投資家として保守的に判断すれば、LODEのプラットフォームネットワークにおいて査定機を設置・使用する点については、まだプロジェクト事業体の構想段階にある、という判断をしておくのが無難ですね。プラットフォームネットワークの概要設計がシッカリしているだけに、残念なポイントではあります。

LODE(ロード)のICOはどんなものになるの?

それでは、いよいよLODEのICO(LDGトークン販売)について、具体的な内容を見てみましょう。ICOは開催時期と、トークン最低購入金額により、3つのフェーズに分かれています。因みに、大口投資家向けのプレICO的な位置付けである「プロテクションセール」は、既に2018年2月15日からスタートしており、最低購入金額が550万円ほどと高額にも関わらず、順調にトークン販売は進んでいるようです。

ICO参加は、こちらのLODE(ロード)公式サイトから。
LODE公式サイト

【各ICOフェーズ共通事項】
開催基準時間: GST(湾岸標準時:日本標準時-5h)
ティッカーシンボル(トークン識別符丁): LDG
トークン販売価格: 1LDG = 1米ドル(おおよそ110円)
使用可能通貨: BTC(ビットコイン)
トークン配布タイミング: トークン購入後72h以内
ハードキャップ(トークン販売上限): 6千万LDG(おおよそ66億円:2千万LDG*3フェーズ)
ソフトキャップ(ICO成功基準の販売下限): 1千万LDG(おおよそ11億円:プロテクションセールでのみ設定)
トークン発行総量: 1億LDG(おおよそ110億円)
ICOへのトークン配布割合: 88%(内訳はプロテクションセール:20%、パブリックセールStage1:20%、パブリックセールStage2:20%、ボーナス付与:28%) 

※各フェーズごとに設定されたハードキャップに満たない場合、発生する余剰LDGトークンは全てバーン(破棄処分)される。加えて、プロテクションセールでソフトキャップに満たなかった場合、ICOプロジェクト自体が中止となり、トークン購入金額はICO参加者に全額返金される。

プロテクションセール(5万米ドル以上LDGトークン購入の大口投資家向け)

最小購入量 5万LDG(おおよそ550万円)
ボーナス付与 80%
開催期間 2018年2月15日10時00分(GST)~2月28日23時59分(GST)
トークン販売上限 2千万LDG(おおよそ22億円:上限に達すると期間内でも自動終了)

パブリックセールStage1(1千米ドル以上LDGトークン購入の一般投資家向け)

最小購入量 1千LDG(おおよそ11万円)
ボーナス付与 40%
開催期間 2018年3月15日10時00分(GST)~3月28日23時59分(GST)
トークン販売上限 2千万LDG(おおよそ22億円:上限に達すると期間内でも自動終了)

パブリックセールStage2(10米ドル以上LDGトークン購入の一般投資家向け)

最小購入量 10LDG(おおよそ1100円)
ボーナス付与 20%
開催期間 2018年5月15日10時00分(GST)~6月14日23時59分(GST)
トークン販売上限 2千万LDG(おおよそ22億円:上限に達すると期間内でも自動終了)

LODE(ロード)のICO後のロードマップはどんな感じ?

ここで、ICO(トークン販売)後のLODEプロジェクトのロードマップも確認しておきましょう。一般論としてのICO案件のロードマップですが、株式上場企業の中期経営計画ほどの重みはありません。飽く迄も、現時点でプロジェクト事業体が考えている予定、腹積もりである、と参考程度に捉えておくべきものです。もちろん、これはLODEプロジェクトにおいても同様です。

プラットフォーム開発チームの拡充(2018年6月)

ICO成功を前提として、獲得したトークン販売代金を充当するものですね。ここから、本格的なプラットフォームネットワークの開発が始まる、と判断することができます。

仮の話、予想外にトークン販売が低調に終わった場合、ITエンジニアを必要十分な頭数確保できず、プラットフォームの開発スケジュールが伸びる可能性があることは、頭に入れておくべきでしょう。

仮想通貨取引所への上場(2018年10月)

期限を切っていることは評価できますが、先に述べたように、具体的にどこの仮想通貨取引所に上場させる準備をしているのか、そこまでの詳細は明かされていません。

万一、LDGトークンの上場が叶わなければ、投資家はICOで購入したトークンの売却利益(キャピタルゲイン)を確保できないことになりますので、ここは今後も注視してゆきましょう。

フロントオフィスとバックオフィスの拡充(2019年1月)

フロントオフィス(顧客対面担当)とバックオフィス(社内事務担当)の人員拡充ですが、ここまで来れば、相当順調にプロジェクトは進捗している、と判断しても差し支えないでしょう。

なぜなら、フロントオフィスとバックオフィスの人員拡充は、プラットフォームの開発要員(ITエンジニア)拡充に比べると、コスト配賦のプライオリティ(Priority:優先度)は遙かに下がるものだからです。

プラットフォームネットワークの総合テスト(2019年8月)

ここまで来ると一通りのプラットフォーム開発は終了し、リリース前の最終的な総合テストを実施する段階です。このテスト結果を踏まえて、プラットフォームネットワークの最終的な調整・手直し、運用手順の確立などを行います。

プラットフォームの全面リリース(2020年1月)

かなり先の話に感じますが、2020年と言えば東京オリンピック開催の年ですね。全開発期間にわたり、ブロックチェーンとスマートコントラクトに通暁するITエンジニアを必要数安定して確保できるとすれば、プラットフォームネットワークの本番稼働開始のスケジュール感としては、決して無理な感じはありません。

LODE(ロード)のICO参加(LDGトークン購入)方法は?

最後になりましたが、LODEのICO参加(LDGトークン購入)方法について、WEB上での操作を具体的に説明しましょう。2018年2月15日から、大口投資家向けのプレICO「プロテクションセール」が始まっていることは先に触れましたが、最低購入金額がおおよそ550万円のこともあり、同年3月15日以降の一般投資家向けICO「パブリックセール」に参加を狙う方も多いことでしょう。そのためにも、まずは事前登録だけは済ませておくことをお勧めします。

ICO参加は、こちらのLODE(ロード)公式サイトから。
LODE公式サイト

LODE(ロード)マイページへの仮登録を行う

①まず、LODE公式サイトにアクセスし、少し下方に画面をスクロールしてください。
以下画像のように、青色の「Join PROTECTION SALE」というボタンがありますので、これをクリックしましょう。

②以下画像のような、「新規会員登録」と称する画面に遷移します。

自分のメールアドレスを正確に入力した後、2点の確認事項の□印をクリックして、チェックマークを入れます。
最後に、画面下方の青色の「登録」ボタンをクリックしましょう。

③以下の画像のような「仮登録が完了しました。」という画面に遷移すれば、LODEマイページへの仮登録は完了です。

ただし、以下の本会員登録まで行わないと事前登録は完了しませんので、注意してください。

LODE(ロード)の本会員登録を行う

①上で入力したメールアドレス宛にLODEの公式サイトから、以下の画像のような「マイページの仮登録が完了しました。」というタイトルのメールが届きます。
メールを開封し、本登録を行うための指定リンクをクリックしてください。

このリンクの有効期間は受信から24時間以内ですので、これを過ぎた場合には、再度マイページへの仮登録を行う必要があります。

②LODEから自動送信されるメールの指定リンクを24時間以内にクリックすると、以下画像のような「本会員登録」と称する画面に遷移します。

上から順に、必要事項を入力してください。
苗字(日本語で)、名前(日本語で)、生年月日(yyyy/mm/dd形式で、例えば1999年12月8日であれば、1999/12/08と手打ちで入力)、使用言語(日本語を選択)、設定パスワード(半角英数字で2回繰り返し入力)の順です。
なお、生年月日は一度登録しますと訂正が出来ませんので、十分に注意して入力してください。
必要事項を漏れなく、正しく入力したことを確認して、最後に画面下方にある青色の「登録」ボタンをクリックしましょう。

③本会員登録が正しく完了すれば、以下の画像のような「本会員登録が完了しました」と称する画面に遷移します。

併せて、登録したメールアドレス宛にLODEの公式サイトから、以下画像のような「マイページの本登録が完了しました。」というタイトルのメールも届きます。

この段階で登録済みメールアドレスとパスワードを用いて、マイページにログイン出来るようになっているはずですので、実際に確認をしてみてください。

二段階認証の設定

実際にICOに参加(LDGトークンを購入)するに先立ち、セキュリティ確保のために二段階認証の設定をしてしまいましょう。
①まず、LODE公式サイトのトップページから、以下画像のように画面上方の「LOGIN」コーナーをクリックします。
上で登録したメールアドレスとパスワードを用いて、マイページにログインしましょう。

②マイページにログインしたら、画面左方の「マイアカウント」コーナーをクリックした後、「2段階認証」タブをクリックします。
以下画像のような画面に遷移しますので、次の手順通りに設定してください。

最初に、Googleの二段階認証アプリである「Google Authenticator」などをPCやスマホにインストールします(既にご利用の方は省略)。
インストールした二段階認証アプリを起動して、「+」マークをクリック後、「バーコードをスキャン」をクリックします。
LODEのマイページ上に表示されているQRコードを、二段階認証アプリに読み込ませましょう(もしくはQRコード右側に表示されている代わりの番号を、二段階認証アプリに入力)。
二段階認証アプリに6桁の数字が表示されますから、時間内にLODEマイページ上の「認証コード」項目に入力します。
最後に、マイページ画面下方にある、青色の「2段階認証を有効にする」ボタンをクリックしてください。

③以下画像のような画面に遷移すれば、LODEマイページの二段階認証が正しく設定されたことになります。

ここまでの設定を済ませておくと、事前登録は完了となります。ICO期間中は以下の手順に従って、いつでもLDGトークンの購入(ICO参加)が可能です。

LDGトークンの購入

LDGトークンの購入は現在、BTC(ビットコイン)でのみ可能となっています。LDGトークンの購入前に、予めBTCを入手しておいてください。
①LODEマイページ上の左方で、「トークン購入」コーナーをクリックして選択します。

購入を希望するLDGトークンの数量を入力しましょう。
BTC(ビットコイン)、LDG(LDGトークン)、USD(米ドル)の内、いずれか1つの項目で数量を入力すれば、他2つの項目には自動的に対応する数字が表示される仕組みです。
購入を希望するLDGトークンの数量に間違いがないことを確認し、最後に画面下方の青色の「送金先アドレスを取得する」ボタンをクリックします。

②「以下のアドレスにBTCをお送りください」と称する画面に遷移し、LDGトークン購入のための送金先アドレスが表示されます。

予め入手しておいたBTC(ビットコイン)を、こちらのアドレス宛に送金しましょう。
これで、LDGトークンの購入手続きは全て完了です。
お疲れさまでした。

まとめ

金(ゴールド)は2009年以降、増産のトレンドに入っています。世界的な金融危機により資金繰りが悪化し、新規の鉱山開発に対する融資が滞るなど、金業界には苦しい局面も見られました。それでも、金の需要が世界中で高まってきたため、操業資金の不足も徐々に解消されており、全般的に操業環境は良好だと言えます。

この増産傾向にも関わらず、現在のところ金価格への影響は皆無だと言えます。増産なので、通常であれば金価格は下げることが妥当なのですが、反対に史上最高値を更新し続けているのですね。

さて、ここまでLODEのICO案件を見てきましたが、金業界の立場からも、一般消費者の立場からも、非常に公共性の高いブロックチェーンプロジェクトであることがお分かりいただけたことでしょう。金への需要が世界的に高まる最中、否が応にもLODEプロジェクトへの関心も高まる一方です。

LODEのICO案件は、日本語版ホワイトペーパーもシッカリしたものが提供されていますので、まずはジックリ読み込んでみることをお勧めします。既にプレICOは開始されましたが、早期のICO参加ほどボーナス付与も優遇されます。仮想通貨投資の中でも、特にICO投資に興味がある方は、早々に検討をされてみると良いでしょう。

ICO参加は、こちらのLODE(ロード)公式サイトから。
LODE公式サイト

7月の注目ICO!

公平や平等が重視されたイスラムで全世界2兆ドル規模の市場で生まれた世界発の暗号通貨!
「Diner Coin」は国地域によって異なる基準や流通情報の不透明性をといったリスクをすべてクリアしたサービスです。

Diner Coinの公式サイトはこちら

この記事を書いた人

仮想通貨投資家

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です