リップル(XRP)の将来性はない?2018年~2020年の価格はいくらまで?

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リップル(XRP)と言えば、イーセリアム(ETH)と並んで、最近はすっかりアルトコインの雄という感じになっています。現在の時価総額でも2.5兆円ほどはあり、今後の展望が期待できる将来性の高い仮想通貨、と評されることは多いようですね。

保守的な大手金融機関の幹部からも、好意的なコメントが聞かれる仮想通貨と言えば、圧倒的にリップル(XRP)が多いのも確かです。実際、2018年の初頭には、リップル(XRP)の時価総額が17兆円ほどにも膨らんだ時期があり、ビットコイン(BTC)の時価総額の2分の1を超えることさえあったのです。

反面、リップル(XRP)には将来性がない、仮想通貨としての良さがない、などと辛口の見方をする投資家の方も存在しています。リップル(XRP)という仮想通貨は面白いもので、高く評価する方と、こき下ろす方と、両極端に分かれる傾向が強いようです。

2018年以降のリップル(XRP)の将来性を占う上でのカギが、この辺りに隠されているのかも知れませんね。今回は、リップル(XRP)の実態を見極め、その将来性を考えてみましょう。一部の仮想通貨投資家の方が言うように、1XRPが1000円、10000円となる日も来るのでしょうか。

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そもそもリップルは仮想通貨(暗号通貨)じゃない?!その正体は?


「リップルは仮想通貨ではありません!」と聞いたら、皆さんはすぐに納得できますか。これは冗談ではなく、事実のお話です。リップルを理解する大切なポイントでもあるので、シッカリ理解しておきましょう。

リップルの概要

実は「リップル」とは、国際送金の効率をアップを狙って開発された金融プラットフォームのことであり、このシステム全体を指す名称なのです。このプラットフォーム内で使われる仮想通貨がXRPであり、仮想通貨取引所で購入する「リップル」とはこのXRPを指しています。

このリップル(XRP)は、ビットコイン(BTC)に対抗する位置付けの仮想通貨だとも言えます。これら2つの決定的なスタンスの違いは、ビットコイン(BTC)が既存FIAT(法定通貨)や金融インフラに対抗・挑戦しているのに対して、他方、リップル(XRP)は既存FIATと金融インフラを強化し、運用を円滑にする手助けをする、というものです。

このリップル(XRP)ですが、ビットコイン(BTC)やイーセリアム(ETH)などのような他の仮想通貨とは異なり、Dapps(分散型アプリケーション)ではないことが最大の特徴とされています。つまり、仮想通貨にも関わらず、リップル(XRP)は中央集権的な組織・サーバでの運用がなされている訳ですね。

もっとも、リップル(XRP)は、リップル社(Ripple Inc.)という中央集権的な米国の1ベンチャー企業が開発した「ブリッジ通貨(後述します)」であるため、厳密には仮想通貨としてカテゴライズされません(後述します)

リップルを運営するのは1私企業のRipple Inc.

リップルは、2004年にライアン・フッガー(Ryan Fugger)氏により開発がスタートし、後に指揮権を譲渡された共同創業者のクリス・ラーセン(Chris Larsen)氏が2012年9月に設立したOpenCoin.Incに、その開発が引き継がれました。

OpenCoin Inc.は2013年9月にRipple Lab Inc.となり、2015年10月にはRipple Inc.(リップル社)に社名を変更して現在に至ります。

クリス・ラーセン氏は既にCEO(最高経営責任者)を退いて会長となっていますが、米国長者番付で10位以内にランキングする資産家です。彼を米国有数の資産家にしたのが、リップルのシステム内で利用される仮想通貨XRPの高騰です。

企業名: Ripple.Inc
代表者: ブラッド・ガーリングハウス(Brad Garlinghouse)CEO
創業時期: 2012年9月 (リップルの開発開始は2004年)
本社所在地: 米国カリフォルニア州
企業ホームページ: https://ripple.com/

リップル(XRP)はブリッジ通貨

このリップル(XRP)ですが、本来の存在意義は通貨間取引の中継をする、ハブの役割を果たすブリッジ通貨です。特にマイナーFIAT(法定通貨)の両替・送金には大変効果的です。

現状では、世界的に流通している量が少ないFIATを送金する場合、高額の手数料が必要になったり、何日も送金に所用時間がかかったりするのです。特に、国際送金に関する条約を結んでいない国家間での送金となるケースでは、第三国経由で送金する必要が生じるので余計に工数・手数料が掛かります。

既存の金融インフラでは、例えば、日本円(JPY)をマイナー通貨の1つであるマダガスカル・アリアリ(MGA)に両替・送金する場合、いくつか別のFIATを間に挟まなければ不可能です。

この方式では、個々のFIAT間の両替・送金の度に時間と手数料が必要になってしまい、トータル所要時間が何日もかかる上に、最終的な着金額は相当目減りしてしまいます。

ところが、リップル(XRP)が全てのFIATのハブの位置付けになることで、この両替・送金の所要時間と手数料がドラスティックに減ります。先方がどんなにマイナーな通貨を使っていたとしても、「JPY →XRP →MGA」のように、2段階だけで両替・送金できてしまうのですね。

トータルの所要時間と手数料は、数分で数十円のような世界になります。言わずもがな、マイナーFIAT同士の両替・送金でも同様で、両替・送金に要する工数(手間)と手数料が大幅削減されることになります。

リップル(XRP)のブリッジ通貨としての機能は、その将来性を占う上で、決して無視はできないポイントです。

さて、このハブ役、ブリッジ通貨なのですが、別にリップル(XRP)でなくても良いのではないか、と思われることでしょう。例えば、仮想通貨の世界の基軸通貨と言われるビットコイン(BTC)をブリッジ通貨としても良いではないか、と言う方もいそうですね。

ここで、リップル(XRP)の強味が生きてきます。リップル(XRP)は、送金速度が極めて早いのです(後述します)。所要時間は、何と1件4秒ほどです。ビットコイン(BTC)の送金1件当たりの所要時間は、どんなに短くても10分ほどであることを思い起こせば、リップル(XRP)の優位性が明らかになります。

FIATのハブ役であるブリッジ通貨の送金速度が遅かったら、既存の金融インフラと同様に所要時間が長いものになってしまい、ブリッジ通貨の価値は半減してしまいます。

リップル(XRP)の他の仮想通貨に対する優位性

リップル(XRP)の優位性は、上でも触れましたが、何と言っても送金速度の速さ、送金手数料の安さ、個人利用のし易さです。

リップル(XRP)が送金1件に要する時間は4秒程度であり、手数料はおおよそ0.045円ほど。1秒間に処理可能なトランザクション量は1500件にもなります。トランザクション量とは、1秒間当たりの取引量を意味しており、この数字が大きいほど単位時間当たり多くの取引を処理できることになります。

当然ながら、国際送金や少額送金には特に強味を発揮します。大量の送金を処理する場合においては、リップル(XRP)は他の仮想通貨とは比べ物にならない圧倒的なパフォーマンスをユーザに提供することになります。

この送金速度の圧倒的な速さは、その将来性を明るいものにする大きな理由の1つになり得ます。

加えて、ビットコイン(BTC)やイーセリアム(ETC)の送金手数料は、市場価格の高騰に伴い2017年中盤以降大きく上昇しました。このため、法人が大口送金を行う際ならばともかく、個人が少額送金を行う際には不向きになってしまいました。

他方、リップルの総発行枚数は1000億XRPと多い訳ですが、これは時価総額が高騰しても1XRP当たりの価格は相対的に低く抑えられることを意味します。

ここから考えても、個人が国際的に少額送金を行う場合には、やはりリップル(XRP)に優位性があると言えますね。因みに、リップル(XRP)であれば、基本的にビットコイン(BTC)の1/1000程度の送金手数料になっています。

リップル(XRP)の配布状況とロックアップ制度

リップル(XRP)の総発行枚数は1000億XRPもありますが、ビットコイン(BTC)のようなハードフォーク(分裂)もありません。配布の内訳は、500億XRPがリップル社保有でロックアップ(凍結され市場に出回らない)されており、一般市場に390億XRP、創業者関連で110億XRPという現状です。

リップル社や創業関連の人物が自由にできるリップル(XRP)の枚数は、意外にも少ないのです。

実は、予てより発行枚数の多くをリップル社と、その創業関係者が保有しているため、恣意的に大量のリップル(XRP)を一度に売却され、市場価値が暴落するリスクが高いのではないか、と懸念されてきた経緯があります。

そこでリップル社は、2017年12月8日に550億XRPをロックアップしました。その後、2018年1月から毎月1日に、10億XRPずつのロックアップ解除を始めたのです。

総発行枚数の100分の1に相当する10億XRPのロックアップを、毎月解除する仕組みです。解除分の内、未使用分は再度ロックアップされることになっています。

つまり、リップル社やその関係者が恣意的にリップル(XRP)を市場に一気に放出しに、市場価格が暴落するような心配が無用であることを示しています。これが、リップル(XRP)のロックアップ制度です。

リップル(XRP)はDappsではなく、リップル社にコントロールされる中央集権的な異色の仮想通貨でありながら、安定的に市場にリリースされるメカニズムを備えたことになります。

リップルには将来性がないと思われている理由とは?


リップル(XRP)の実態を見てみましたが、なかなか優れモノであることがお分かりいただけたのではないでしょうか。それでも、完璧な仮想通貨である、という意味では決してありません。

「リップルには将来性がない!」と考える仮想通貨投資家も一定数はいるようで、主な懸念材料は以下4つだと言われます。

リップルはDappsではないこと

リップルは他の仮想通貨のようにDapps(分散型アプリケーション)ではないため、取引の承認作業(Minerによるマイニング)をリップル社が定める複数承認者(Validatorと呼ばれる)が実行する仕組みを採っています。

例えば、仮想通貨の世界で実質的な基軸通貨とされるビットコイン(BTC)は、典型的なDappsだと言われています。ビットコイン(BTC)においては、全てのノードが承認作業を実行可能であることは広く知られている通りです。

他方、リップル(XRP)では、承認作業はリップル社が定めた一部のValidatorにのみしか実行する権利がありません。このValidatorですが、Microsoft社やSBIホールディングスなど、世界的に信用があるとされる大手企業などが選定されていて、UNL(Unique Node List)と称されるリストに登録されています。

承認作業ををValidatorの専権事項とする代わりに、他の仮想通貨にはない最短4秒の短時間送金を実現しているのがリップル(XRP)なのですね。

反面、リップル社という単一組織による中央集権的な運用形態にならざるを得ないため、仮想通貨の原則である公平性・透明性には仕組み上で劣る、という指摘があります。この公平性・透明性の担保については、リップル(XRP)の将来性にも影響してくる永続的な課題となりそうです。

今後価格が大きく崩れるリスクがあること

これは上でも触れた通り、総発行枚数1000億XRPの内610億XRPをリップル社と創業関係者が保有するため、一気に市場に売却されるリスクが付きまとう、というお話です。

この懸念払拭のために、リップル社は2018年12月から画期的なロックアップ制度を採用していることは、既にご存じの通りですね。リップルの将来性にとり、ここはあまり心配しなくて良いでしょう。

リップルのシステムだけ導入しXRPが用いられない可能性もあること

リップル社との提携を発表した大手金融機関もXRPを採用する確証がない、というお話です。なぜなら、リップルのシステムを使用する上で、XRPの導入は契約上義務となっていないからです。

それでも、後述しますが、2018年初頭の日韓の大手金融機関による送金実験時にも、将来的にXRPを用いることが明言されている例もあります。徐々にとは言え、リップルのシステムのみを導入して、XRPは利用しないということは、実質的に考え難くなってきているとも言えましょう。

従って、この点でリップルの将来性に悪影響を及ぼす可能性は、以前に比べて相対的に低くなってきているようです。

ライバル仮想通貨が出現してくる可能性もあること

これが一番シリアスなリスクかも知れません。技術進歩が顕著な仮想通貨の世界では、決済速度の速い仮想通貨も誕生してきています。

既存のメジャーなアルトコインもライトニングネットワークを実装するなど、技術的な進歩は著しいものがあり、決済通貨としての機能が大幅に向上する可能性はあり得ます。相対的に、リップル(XRP)の優位性は圧倒的なものではなくなってしまう、という懸念です。

その上、中国最大手の通販企業アリババなども、ブロックチェーン技術によるプラットフォーム開発(仮想通貨導入)を検討しているとされ、世界最大の中国市場でリップル(XRP)が普及できなくなる懸念も出て来ています。

リップルの将来性を占う上で、仮に中国市場を実質的に失うことになれば、ダメージは相当に大きいと言わざるを得ません。

リップルの将来性を占うヒントはどこにある?


ここでリップルの将来性を感じることができるヒントをいくつか紹介してみましょう。

改めて眺めてみると、リップルは他の仮想通貨とは、いろいろな意味で一線を画す存在であることが感じられることと思います。

リップルが普及しそうな強い兆候

以下は、他の仮想通貨にはほとんど見られない兆候です。

既存の金融エスタブリッシュメントとの高い親和性


他の仮想通貨が既存の銀行や金融インフラに対抗するスタンスの存在である一方、リップルは現行の金融機関や金融インフラを排除することなく、寧ろこれらの能力を強化するスタンスを採っていることは、先にも述べた通りです。

このため、リップル社は世界的な大手金融機関や、各国中央銀行との提携が続々と進んでいるのが実態です。

実際、提携金融機関の数は現在100社以上にもなっており、アメリカン・エクスプレス、クレディ・アグリコール銀行、スタンダードチャータード銀行、サンタンデール銀行、スイスユニオン銀行、みずほフィナンシャルグループ、三菱UFJフィナンシャルグループ、SBIレミット(SBIグループの国際送金サービス会社)など、世界的な著名金融機関が目白押しです。

加えて、イングランド銀行(英国の中央銀行)、インドネシア銀行(インドネシアの中央銀行)、シンガポール金融管理局(シンガポールの中央銀行)、インド準備制度銀行(インドの中央銀行)と、リップル社は国家の中央銀行(日本銀行に相当)とも着実に提携を結んでいます。

これらは、リップル以外の他の仮想通貨には、ほとんど全く見られない現象です。

因みに、現在リップル社に出資しているのも、アクセンチュア(総合経営コンサルタントの世界的大手企業)、Googleベンチャーズ(GoogleグループのVC)、SBIグループ(わが国の大手金融グループ)、スタンダードチャータード銀行(英国の世界的大手銀行)など、錚々たる顔ぶれになっています。

こうして眺めると、リップルは他の仮想通貨とは全く別物である、という感を強くせざるを得ませんね。

リップル社経営陣は政財界のエスタブリッシュメント揃い

とても全ては挙げられませんので、一部の方だけを紹介します。正直、政財界のエリートを揃えた感じです。

例えば、クリス・ラーセン(Chris Larsen)氏は、リップル社の代表取締役会長であり、共同創業者ですが、2017年3月からはIMF(国際通貨基金)のアドバイザーも務めています。

ブラッド・ガーリングハウス(Brad Garlinghouse)氏は、リップル社のCEO(最高経営責任者)ですが、Yahooの上級副社長にも就いています。

また、ゾー・クルス(Zoe Cruz)氏はリップル社の取締役ですが、モルガン・スタンレー銀行(米国の大手投資銀行)の共同社長を務めていました。

同じく、アンヤ・マニュエル(Anja Manuel)氏もリップル社の取締役になりますが、ソロモン・ブラザーズ銀行(米国の大手投資銀行)や米国国務省にも在籍したキャリアを持ち、共同創業者としてコンドリーザ・ライス(Condoleezza Rice)元国務長官(現スタンフォード大学教授)と共に、国際ビジネスのコンサルタント会社も経営しています。

一様にこのような感じで、リップル社の幹部にはハイスペック人材ばかりが集まっている感が強いのです。そもそも、彼ら自身がビジネス界のエスタブリッシュメント層ですので、自ずと既存金融エスタブリッシュメントとの強い繋がりがある訳です。

この辺も、リップルの将来性を占う上では大きなヒントになってきそうです。

リップル(XRP)が普及するほどに価格が上がる仕組みが存在

リップル(XRP)はブリッジ通貨の位置付けであることは、先にも触れた通りです。各国のFIAT(法定通貨)を一度XRPに両替してから送金することで、仮にマイナーFIAT同士であっても、スムーズな国際送金を実現することが可能になります。

ここで、ブリッジ通貨として必要なリップル(XRP)の価格を考えてみましょうか。分かりやすくするために、手数料等は考えない単純化した例を使います。1米ドルが100円、1XRPも100円という相場だとします。

この時、日本の山田氏が米国のスミス氏に100円を送金したければ、1XRPが必要になりますね。それでは、先に触れたリップル(XRP)の発行枚数を思い出してみましょう。1,000億XRPで固定でしたね。

つまり、1XRPが100円の相場であれば、最大限10兆円分しか送金できないことになってしまうのです。これではブリッジ通貨としては、如何にも力不足の感が否めません。

さて、前出のリップル社CEO(最高経営責任者)ブラッド・ガーリングハウス(Brad Garlinghouse)氏ですが、彼は予てよりコメントしています。「現在、世界中で年間155兆ドルもが国際送金されているが、我々はこれをスムーズなものにしたいと考える。」

流石に、世界中の155兆円分全ての送金でXRPが使われることはないにしても、かなり保守的に見積もって、仮に将来その2割の送金ボリュームにXRPが使用されたとしてみましょう。

31兆米ドルですので、3100兆円ということになりますね。1XRPが100円の相場であれば、僅かに10兆円分の送金しかできなかった訳ですが、その後、リップル(XRP)の相場が100倍になったとすればどうでしょうか。

1XRPが100円から10000円になれば、単純計算で1000兆円分の送金能力を確保できることになります。これでも、3100兆円分には遙かに及びません。

つまり、リップル(XRP)が普及して実需が拡大するほどに、XRPの流動性が高まり市場価値も高くなってくれないと、1000億XRPの発行枚数が固定されている以上、ブリッジ通貨として送金に必要なXRPが不足してしまうことになる、という理屈なのですね。

リップル(XRP)はブリッジ通貨である故に、広く普及され、流動性と市場価値を高めることが肝要な仮想通貨だと言えるのです。

そこで、リップル社としては、XRPの流動性確保を最優先に考えることになります。将来的な流動性を考えると、総発行枚数1000億XRPでは少ないくらいですから、自ずとXRPの市場価値は高まらざるを得ないのです。

RippleNetの普及具合


リップルの将来性を考える際に、もう一つ考慮すべきファクターとして、RippleNetの普及があります。

RippleNetはリップル社が提供する世界唯一の国際送金用ブロックチェーンです。

RippleNetには、大別して以下3つのサービスが存在します。

①xCuurent: 銀行間のリアルタイムでのグロス決済サービス(銀行向け)
②xRapid: XRPの流動性を高め送金処理を円滑化・低コスト化するサービス(送金会社・通貨発行業者向け)
③xVia: RippleNetに登録していない一般企業や個人がシームレスに送金可能なサービス(一般企業・個人向け)
※これら3つの内で現在機能してるのは、①xCuurentのみであり、残りの2つは開発途上です。

実際問題、2017年後半以降は、世界中の金融機関でリップル社のサービスを導入する動きが加速してきました。

例えば、①xCurrentサービスであれば、アメリカン・エクスプレス社、サンタンデール銀行、サウジアラビア中央銀行、韓国ウリ銀行などが導入しましたし、②xRapidサービスであれば、ウェスタンユニオン(世界的な大手送金会社)などが試験導入を既に開始しています。これらの金融機関は、サービス導入企業の一部に過ぎません。

2017年12月12日の日本経済新聞朝刊の報道

ここで1つ、リップルの将来性を強く感じさせる新聞記事を紹介しましょう。三井住友銀行や、りそな銀行など37の国内金融機関が、韓国の大手金融機関との間でリップルを用いた送金実験を開始することが報じられています。

今回はリップル社のブロックチェーン技術のみを活用しますが、最終的にはXRP使用を目指すことが明記されています。その上、日本側は商用化のためのシステム開発を既に終えているとのことで、早ければ、2018年には本番稼働開始だそうです。

これまでも、大手金融機関銀行がリップル社のブロックチェーン技術を採用することは度々報じられていました。しかし、今回の記事がこれまでと決定的に異なるのは、実際の送金にXRPを使用する方向である旨が明言されていることです。

この報道を受けて、2017年12月13日にリップル(XRP)は50円を突破して、史上最高価格を更新したのです。やはり、リップルの仕組みだけを採用し、XRPを導入しないなどということは、金融機関にはなかなか考え難いことなのでしょう。

【ご参考】日本経済新聞の報道内容

2018年~2020年のリップルに今後起き得ることは?


それでは、リップルの将来性を考える上での具体的なお話として、2018年から2020年辺りにかけてあり得るイベントを見てみましょう。

いずれにせよ、実現の暁には、リップル(XRP)の市場価値が一層高まると考えられるものです。

大手金融機関や中央銀行との提携がさらに進展

2017年3月には、外国為替取引の分野において全世界の取引高の4割近くのシェア(世界第1位)を占める英国の中央銀行、イングランド銀行がリップル社との提携を正式発表しました。

これはリップル(XRP)にとり、大きな転換点となるエポックメイキングな出来事でした。この後も、11月には取扱高世界第1位の仮想通貨取引所、香港のBinanceにもリップル(XRP)が上場するなど、続々と世界の金融機関との提携が進んでいることは、皆さんご存じの通りです。

2018年以降も、当然のごとく有力な金融機関との提携の流れは進んでゆくでしょう。既に2018年2月には、リップル社はクレジットカード大手のアメリカン・エクスプレス(AMEX)社と提携を開始し、ブロックチェーンを用いた決済スキームを実現しています。

現在は一部法人のみの利用に限られますが、今後利用できる企業も増えてゆくはずです。また、大手金融機関や各国中央銀行との提携が進展すれば、自ずと中小金融機関も今後は続くのは間違いないところでしょう。

「内外為替一元化コンソーシアム」におけるXRP実装

SBIグループととリップル社が共同出資して設立したSBI Ripple Asiaによる、「内外為替一元化コンソーシアム」という24h365dリアルタイム送金可能な金融インフラ整備プロジェクトが誕生しています。

61行もの日本の国内銀行の参加も決定していて、こちらでは2018年中にはXRPでの送金システムが実装される可能性が高まっています。

三菱東京UFJ銀行などがリップルでの送金システムを構築

三菱東京UFJ 銀行が、バンク・オブ・アメリカなどの米欧豪の大手6銀行と協働して、リップルを用いた次世代国際送金システムを構築する、と2017年の年度末に発表しました。

2018年からの、個人向け24h365dリアルタイム利用可能な、高速送金サービス提供の準備が進んでいます。

リップル社自体がNYSE(ニューヨーク証券取引所)に上場の可能性も

米国の1ベンチャービジネスに過ぎないリップル社のイベントにFRB(連邦準備制度理事会:米国の中央銀行に相当)が協力したり、Google社、Apple社、Microsoft社などを含む世界的大手企業が出資したりしている実態があります。

2018年中はないにしても、2020年以降などまで視野に入れれば、リップル社がNYSEに上場するような可能性は大いにある、と言えるのではないでしょうか。

今後2018年以降にリップル(XRP)の価格はいくらまで上がる?


そのものズバリのお話ですが、2018年以降にリップル(XRP)の上昇はいくらくらいまで期待できるだろうか、というトピックです。

2018年のリップル(XRP)は23米ドルまで上昇の予想もある

2018年の6月までにXRPが23米ドルまで上昇、という予想も一部では出回っているようです(ご参考)。

現在は0.6米ドルほどですが、2018年1月7日には3.4米ドルまで上げています。とは言え、流石に数ヶ月以内に25米ドルまでの上昇は厳しいと思われますね。

ai(人工知能)もXRPの将来性を予想

Microsoft社のコンサルタントであったクリフ・ハイ(Clif High)氏が開発したWebBotと称するai(人工知能)が予想するには、今後市場価格が上昇する仮想通貨として、リップル(XRP)を選出しています。

加えて、既存金融インフラが大きなダメージを受ける出来事があり、これによりリップルの立ち位置が盤石となる、というシナリオが予想されているようです。

2018年5月のXRP高騰を予想しているとのお話もあり、上の23米ドルまで上昇の予想もこのaiによる予想をベースとしている可能性があります。いずれにせよ、過剰な期待は禁物ですから、「お話半分」として頭の片隅に置いておきましょう。

NASDAQ(米国店頭株式市場)による予想

NASDAQは、言わずと知れた世界最大のベンチャー企業向け株式市場です。このNASDAQですが、リップル(XRP)の価格は2018年12月までに高騰するとの予想を発表しています。XRPの価格はこの1年間に1米ドル、数年間で5米ドルに容易に達するというのです。

今でこそ0.6米ドルほどですが、2018年1月7日には実際3.4米ドルまで上げている実績は既にあるので、保守的に見た堅い数字と思われます。NASDAQだけあり、信頼感は相当高い予想ではないでしょうか。

一部にはリップル(XRP)が1000円や10000円になるという方も

仮想通貨投資家の中で、チャート分析をしている一部の方には、近い将来に1XRPが十数米ドル(1500円前後)程度になる可能性はある、との見解もあります。

現在は60円程度ですので、2017年1月7日には385円まで上げている実績があるとは言え、いくら円安の追い風が吹いたとしても、流石に2018年中の1000円突破は厳しいのではないでしょうか。

リップル(XRP)のオススメ投資方法・買い方は?


最後になりますが、リップル(XRP)へのオススメ投資方法を紹介しておきましょう。

どのような仮想通貨にも当てはまるのですが、その通貨に適した「投資方法・買い方」というものがあります。これを誤ると、思ったほど利益を上げられなかったり、最悪は損失を被ったりしやすくなるのです。

2018年以降もリップルの需要は拡大方向

前述の通りですが、2018年もリップル社は提携先を増やしており、着実にリップル(XRP)の実需を拡大させる政策を採っています。このため、XRPは長期的ホールドに適した仮想通貨の筆頭格だと言えます。

2018年のXRPは、急騰前の買い時とも理解できますので、極力早く、割安な内に買い付けておきたい仮想通貨の1つでしょう。

リップル(XRP)は価格を下げたところで買い増す戦略で

長期ホールド前提のリップル(XRP)ですから、値を下げたところで空かさず買い増す、という戦略が適しているかと思われますね。

将来性が期待できますので、長期の日本円での定額積立のような形でも良いでしょう。

リップル(XRP)を入手するならbitbankがオススメ


リップル(XRP)を扱う国内の仮想通貨取引所は、現状まだ多くはありません。しかも、多くは手数料が高額の販売所形式での入手となってしまい、高コストでの購入となります。

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参考記事
bitbank(ビットバンク)の口座開設・登録方法!特徴についても紹介します!

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まとめ

リップルの将来性について、というテーマで眺めてきました。2018年以降も、世界の多くの有力企業がリップル社との提携を進め、リップルの送金システムを採り入れてゆくことでしょう。

これに伴い、リップル(XRP)のブリッジ通貨としての実需も伸びてきそうな兆候が顕著です。2018年もリップル関連の多くのイベントが控えていますので、XRPは将来性について最も明るい仮想通貨の1つではないでしょうか。

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この記事を書いた人

仮想通貨投資家

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